部落解放運動の撲滅をねらう大キャンペーンに対する「大賀見解」を批判する

　 　かつて解放同盟の理論問題担当中執をつとめてきた大賀正行が、『読売新聞』と『産経新聞』のインタビューに応じ、「見解」を示した。

１）マスコミによる大賀インタビュー
　マスコミは、解放同盟中央本部が無内容な「自己批判」を繰り返えしていることにしびれを切らし、大賀からコメントをもらい、それをとりあげることで部落解放運動の側からの見解であるかのように宣伝している。
　大賀のコメントは、部分的には個人的な体験や、飛鳥会＝小西との個人的関係にも触れているが、部落解放運動の根幹にかかわるいくつかの問題について、解放同盟本部派がもはやたたかうことができなくなっている思想的・理論的根拠をストレートに告白した重大な「見解」表明です。
２）大賀見解について

　①第一の特徴は、こんかいの問題（一連の問題）が、行政と警察権力による部落解放運動にたいする撲滅の大攻撃だということへの認識も、怒りもまったくないシロモノです。
　●大賀が繰りかえす「解放同盟は関係ない」論
　　〈小西への非難〉
　　「二重人格」「ペテン」「ダーティイメージをふりまいた」「エセ同和行為」等々
　　〈本部派支部員大衆にたいする非難〉
　　「差別の怒りも、解放理論も関係ない連中までまぎれこんでくる」など。
　　〈組織と運動にたいする「反省」〉
　　「第３期の運動方針が徹底していない」「基本的に専従はいらない。夜型、休日型、ボランティア型にしたらいい」など。
　●大賀は、しきりに、小西や支部員大衆にたいする非難、運動の「弱さ」にたいする反省を述べる。だが、これらのどこにも、部落差別の元凶である権力や行政による同和事業全廃攻撃への怒りや、部落解放運動撲滅の攻撃への怒りの一片もない。立ち向かう気力もない。ただ、弱々しく「見直しとは単なる『打ち切り』であってはならない」と哀訴するのみである。
　●まったくでたらめだ。こういう態度は、部落大衆の感覚とも１８０度違う。そもそも、飛鳥会問題は、同和対策（法打ち切り後の一般対策のもとでの継続という意味でも）とは直接には関係のない委託事業である。にもかかわらず、行政は、当事者が解同の支部長だということをとりあげ、あたかも同和事業と部落解放運動が悪の根源だとでもいわんばかりの一大フレームアップを行い、部落大衆にとっては人間として生きる権利をぎりぎりのところで保障させてきた同和事業を一切合財なきものにしようとしているのである。
　この大キャンペーンのただなかで、大阪市は、７月１９日に、人権文化センターの廃止（青少年会館１２館、老人福祉センター９館、障害者会館７館も）をも視野にいれると発表した。部落大衆の就労を奪うという意味でも驚くべき大攻撃である。だが、それいじょうに、人権文化センターは部落解放運動の象徴（誇りと言ってもいい）とも言える施設であり、部落大衆の団結、自主解放の魂を根本から奪おうとするものに他ならない。
　●いま、もっとも大事なことは、この行政と権力による同和事業全廃攻撃にたいする〈絶対反対〉という立場を鮮明にさせていくことである。全廃にたいする〈徹底糾弾〉という態度が固められなければならない。これが部落大衆の心である。部落解放運動の存亡がかかっているのであり、同時に、部落大衆の人間として生きるぎりぎりの権利がかかっているのだ。この、もっとも根幹のところで、大賀＝本部派は、もはや完全に、部落解放運動とも、部落大衆の心とも無縁な存在になりはてた、行政の提灯持ちとも言うべき存在に成り果てたと言うべきである。

②第二の特徴は、部落解放運動にたいする驚くべき歪曲である。大賀によれば、部落解放運動というものは、まるで融和運動と寸分違わないような運動であるかのように描かれている。インタビューのなかで、こういう主張が満展開されているのだ。
　●「被差別部落と聞けば『あの連中か』といったマイナスイメージでとらえられている。こうした意識をどう払拭し、プラスイメージに変えて、これをいかに広げていくのか。それが部落解放運動の昔からの大テーマだ。」（産経新聞のインタビューで）「その後、『あたっているところもあるやないか』と思った」とも。
　差別されるような生活、環境実態を放置していては、問題は（町名変更にからむ差別事件のこと）解決しない。」（読売新聞のインタビュー）「私らは下りのエスカレーターを上がっているようなもの。一生懸命、走ってやっと現状維持。同じことをしても、被差別部落の場合、何倍にもなって跳ね返る。だからこそ、このハンデを自覚して襟を正さなければいけないＪ（読売新聞のインタビュー）
　●これらの主張は、帝国主義の権力や御用学者、融和主義団体がふりまく主張とうりふたつである。水平社の解体のためにふりまかれた主張、戦後の解放同盟に対抗するためにふりまかれてきた思想そのものである。こういうものが、いまや本部派の基本的な考え方になっているのだ。わかりやすく言えば、「差別されるのは部落民が悪い」「差別されないようにしよう」ということ。表現の違いはあっても、大賀は、結局こういう主張をごりごりと展開しているのである。
　●だが、もちろん、部落解放運動がこのような運動だったことは一度としてない。ぎゃくに、部落解放運動は、水平社の時代から戦後の解放同盟の時代まで、いっかんして、こういう思想と根底的に対決し、こういう思想を打倒、一掃して、部落大衆の団結をうち立ててきたのである。
　●部落解放運動は、身分的な差別にたいする糾弾闘争である。それは究極的には、身分的差別を再生産し、拡大する帝国主義の国家権力とその体制を労働者階級とともに打倒するたたかいに他ならない。そして、その主人公としての自覚と団結をうち立てていくたたかい、差別分断の垣根を越えて労働者階級との階級的共同性を奪還していくたたかいなのである。この全体をつらぬく決定的軸こそ、差別糾弾闘争なのである。
　それは、水平社の創立から、戦後の解放同盟の運動にいたる全過程をとおしていっかんしている。この身分的な差別にたいする糾弾闘争を投げ捨てることによって水平社は解散し、戦争翼賛団体に糾合されていった。戦後の解放同盟は、糾弾闘争によって大衆的に発展し、労働者階級との共同闘争をうち立て、あらゆる社会的差別とたたかうナショナルセンターとしてそびえたってきたのだ。その中心が狭山闘争であった。
　●よく、解放同盟は、同和対策事業によって大衆的基盤が拡大されていった、と理解されがちだが、それは、まったく違う。このことは、他でもない飛鳥支部の結成（再建）過程が如実に物語っている。
　飛鳥支部は、１９６８年１０月に再建されるが、大衆的な結集の決定的な契機となったのは、翌年１０月のパール温泉火災をめぐる対市行政の糾弾闘争であった。
　６９年１０月６日、地区住民の憩いの場として親しまれ、１日の疲れをいやす場所だった共同浴場「パール温泉」が、燃料置き場から出火した。
　駆けつけた消防車から水がでればちょっとしたボヤで済んだものが、消火栓がさび付いていたために、水がでず全焼してしまった。この火災を契機にして、大阪市の差別行政にたいする地区住民の怒りが爆発した。火災が発生しても消防車も通れない狭い道路、「東洋一」といわれた水源地が目の前にありながら直径１０㌢の水道管しか敷設せず、水圧不足で水が出ないなどの差別的実態にたいして、飛鳥住民は、「浴場再建要求住民大会」を開催、村ぐるみの運動を起こして、大阪市の差別性を激しく糾弾した。当初は差別を強く否定し居直っていた大阪市も、ねばり強い糾弾のまえに、ついには全面的に差別行政を認め、自己批判したのである。
　飛鳥地区における住宅、保育所などの建設は、６５年の同対審答申いこう着手されていくが、支部の本格的な確立、大衆的な部落解放運動への決起は、この糾弾闘争の村ぐるみの爆発によってである。
　環境改善の事業もまた、このたたかいを大きな転換点にして一挙的に進んでいった。大賀が言うような、「差別されないようにするために環境改善が必要だ」などというようなものでは断じてなく、また、大賀が言うような、「差別への怒りも、解放理論も関係のない連中までまざれこんでくる」などというものでも断じてなく、命をも奪う部落差別にたいする怒り、徹底糾弾の自覚とたたかいによってこそ支部ができ、そして生きる権利の保障としての同和事業が実施されてきたのである。
　●だからこそ、小西のような腐敗を産み出してきた真の原因は、大賀の言うような、解放同盟のなかに「差別への怒りも、解放理論も関係のない連中までまざれこんできた」からなどでは断じてないのだ。大賀＝本部派（府連）が差別糾弾闘争を投げ捨てたからに他ならないのである。

③第三の特徴は、第二のことと関連するが、とくに、同和対策事業があたかも行政の「恩恵」であるかのように言わんとしているということである。これは、同和事業にかんする考え方の１８０度の反革命的なひっくりかえしであり、決定的に重視すべき、徹底的に粉砕すべき主張である。
　●「同和地区にはそれこそ、にょきにょきと住宅ができ、施設がどんどん建っていく。７０年代、８０年代の２０年間は、われわれもびっくりするくらいのスピードでことが進んだ。」「行政との交渉にしても......知事も市長も、そして関係の部局長全員が出席して交渉するようになった。夢みたいなことが実現した」（産経新聞のインタビュー）
　●いったい、どこからこのような感性が生まれてくるのか？　これは、およそ、部落大衆の感覚とも、また、解放同盟のなかで活動してきた実践家の感覚とも完全に違うものだと思う。なにが「びっくりするくらいのスピード」か、なにが「夢みたいなこと」か。これでは、まるで「政府や行政は一生懸命とりくんでくれた」「住宅が建ったのも環境が整備されたのも行政ががんばってくれたおかげ」と言わんばかりである。
　だが、「同和対策審議会答申」や「特別措置法」の成立いこうも、行政によるサボタージュ、事業の遅延、同和事業を通したでたらめな地域の分断などに、部落大衆は怒り、激しいたたかいをたたきつけ、このなかで、やっと行政は重い腰をあげてきたというのが、およそ、まともに行政とたたかってきたものの誰もの感覚であり、そして真実なのである。
　これほどの、行政にたいする美化は、身も心も行政の手先になってはじめて言えることだ。
　●ここで、少し同和対策事業についてみておきたい。
　同和対策事業について考える場合の第一の側面は、部落差別の解消という問題にとって、ほとんどまともな施策はおこなわれていないということである。国と自治体あわせて総額１４兆円が投入されたと言われているが、では、これによって部落差別は少しでも解消されたのか。ちゃんちゃらおかしいということにつきる。
　地対協の最終意見具申は１９９６年に出されたもので、それによって「同和対策の終結」という政府方針が確定する。しかし、この答申は、その３年前におこなわれた実態調査（総務庁のおこなった全国調査）の結果に大打撃を受け、消耗してしまい、部落差別の根強い実態と、同和対策によるその改善の無力さを認めてしまっているのである。しかし、にもかかわらず、〈同和対策の終結〉〈部落解放運動の解体〉を政府意志としてごり押しするものとなっている。
　その結果、「特別対策の終了はイコール同和対策の終了ではない」「差別があるかぎり同和対策は継続すべき」という、きわめてペテン的な主張がおこなわれていた。
　また、２０００年におこなわれた大阪府の実態調査においても、部落と一般とでは、平均年収の格差が２５０万円近くもあるという驚くべき差別の実態が明らかになるなど、何一つ部落差別の実態の解消が進んでいないことが明らかになっている。部落差別の実態の解消など、３０年にわたる同和対策事業によってもなにひとつ進んでいないことが事実として明らかだということ、政府や行政じたいが認めざるをえないということである。
　●では、同和対策事業とは、いったい何だったのか。その第二の側面は、同和事業は、その本質において、部落解放運動にたいする買収、解体の政策だったということである。それは、なによりも、その予算の配分じしんが強く物語っている。
　１４兆の予算の大半は環境改善に投入され（これじたいは悪いことではないが）、就労、教育などの施策は、とくに就労についてはほとんどなおざりにされてきた。住宅建設などの環境改善事業は膨大な利権がからむ事業であって、実際にこれによって部落ボスが育成され、解放同盟の幹部の利権的腐敗が産み出されるなどの事態がまんえんしてきたのである。
　戦前の融和事業は、きわめて治安対策的観点が強いものであり、水平社の解体のための融和運動育成という政治的意志につらぬかれたものであった。だからこそ、糾弾闘争が爆発し、水平社が台頭すれば予算措置がくまれ、糾弾闘争が後退すれば計画されたものまで反故にされるという関係にあった。また、末端の融和事業の窓口が部落に設置された交番だったことも、このような性格を物語っている。
　戦後の同和政策も、基本的にはこの融和事業の観点につらぬかれたものである。それゆえに、部落ボスの育成や、解放同盟幹部の腐敗は、結果としてそうなったというものではなく、きわめて意図的におこなわれてきた、部落解放運動にたいする買収、懐柔、解体政策によってつくりだされたものだというとなのである。
　●第三の側面は、いじょうのような同和対策の性格にもかかわらず、しかし、その思惑をうち破って、部落差別の責任を国と行政に認めさせ、部落大衆の権利として諸事業を実力でかちとってきたということである。
　「同対審答申」や「特別措置法」じたいが、国や行政から与えられたものではなく、部落大衆じしんが政府にたいする激しい実力糾弾闘争によってかちとったものであった。とくに、特措法制定過程は、総務庁占拠闘争をはじめとした文字通りの国家権力中枢にたいする実力糾弾闘争に彩られている。また、全国各地における住宅建設、保育所建設なども、特措法によって自動的に与えられたものではない。実際には、鍋や釜まで持ち込んだ、役所にたいする徹夜の占拠・座り込み闘争などがどの部落においてもたたかわれ、そうした実力糾弾闘争によって、特措法が具体化されるという形で実現されていったのである。
　また、特措法がその期限切れいこう２０年間にもわたって延長、継続されてきたのも、こうした部落大衆の戦闘力によってであった。
　政府は、中曽根内閣をはじめとして何度も廃止をたくらみ、その都度、部落大衆の実力糾弾闘争の力によって断念せざるをえなかったのである。
　●いじょうから明らかなように、同和対策事業の全廃は、単純に日帝による攻撃というものではない。それにたいする解放同盟の屈服、転向、加担ということがあってはじめて可能となったものである。決定的転機となったのは、９６年の地対協意見具申と、９７年の解放同盟の綱領改定であった。
　だが、こんにちの飛鳥会問題、芦原病院間題などをめぐる攻撃は、この延長線上でもない。それは、いわば、形骸化したものであれ何であれ、部落民自主解放という部落解放運動のどのような残存物をも一掃しようとするものであり、そのもとへの本部派の完全屈服、完全な手先化を要求するものである。行政と警察こそが部落問題の解決の主体であり、部落大衆は黙ってそれに従えということである。
　大賀＝府連は、まさに、このイデオロギーをいまや、部落大衆のなかにまきちらしはじめているのだ。

④第四の特徴は、部落大衆の直面する深刻な生活破壊の現実と、そこからの生きるための要求と怒り、たたかいの全面的な否定ということである。これが、同和事業全廃攻撃と大賀＝本部派の主張が部落大衆にもたらす実践的な結論である。
　●「一般地区の家賃が上がっても、同和地区は上げない。それをこちらの側から『上げよう』といわなあかんかった」（読売新聞のインタビュー）「大阪府連は、この１年間、一般施策しか要求してこなかった」（府連・赤井発言）
　●同和住宅の家賃が上がるということが、いったい部落大衆にとってどのような現実をもたらすのか。それだけではない。医療、保健、公共料金、教育など生活の全領域におよぶ同和対策的な事業の全廃が何をもたらすのか。
　大賀＝本部派は、これを知らない訳ではない。家賃が払えない人々、仕事がなく生活に困っている人々、医者にさえかかれない人々、年金も満足にかけられない人々、子どもを大学はおろか高校にも行かせられない人々、いまやこういう人々が部落にはあふれようとしている。大賀は、これらの人々を、自覚的に切り捨てるということなのである。
　だが、これらの人々こそ、部落解放運動のもっとも戦闘的な中心をなしてきた、なす人々なのである。これらの人々の生きるための要求のなかにこそ帝国主義との徹底的に非和解な、差別糾弾闘争のエネルギーが宿っているのである。
　●同和住宅の家賃値上げは、実際には法期限切れの前年から実施されている。法打ち切りの先取り攻撃であり、同時に違法な値上げ（「住宅地区改良法」に違反する）であった。この家賃値上げは、解放同盟の承認があってはじめて実施されたといっていい。
　事実、全国各地で全国連の指導のもとに家賃値上げ反対のたたかいに部落大衆が立ち上がり、同住連を結成していったが、その過程で行政による明け渡し訴訟とともにこのたたかいの妨害、破壊のために全面にでてきたのが本部派であった。それゆえ、このたたかいは、生きる権利をかけた部落大衆の対行政の実力糾弾闘争であるとともに、本部派による地域支配たいする大衆的な反乱ともいえるたたかいである。（西郡における６００戸の本部派からの集団的離反、神戸番町における「ふれあいの町づくり協議会」《その先兵としての共産党》との対決、寝屋川国守における本部派にたいする大衆的反乱など）
　●結局、大賀＝本部派（府連）のいわんとしていることは、部落大衆にたいして「要求するな」ということであり、それは住宅家賃問題にとどまらず、医療、教育、就労など生活のあらゆる領域にわたることは明らかだ。その主張は、究極的には「政府や行政に認められるようにしろ」「国のためにつくせ」ということに他ならない。
　だが、部落大衆は、このような主張に従うなどと思ったら大きな間違いだ。戦後解同の屋台骨を支えてきた府下の部落大衆の戦闘力は、大賀などのインチキ・イデオローグの主張などによって丸め込まれるようなものではない。数年前に、寝屋川国守において、本部派は、生きるための要求を訴える部落大衆に、「おまえら乞食か」と悪罵をなげつけ、これを契機にして「黙っていたら行政と本部派に殺される」として、現全国連寝屋川支部支部長の滝口さんを先頭にした大衆的反乱がまきおこった。いまや、これと同じことが、大阪市内の大部落において起こる情勢に突入するということを意味しているのである。

⑤いじょうから、大賀＝府連（本部派）は部落大衆の苦しみ、怒り、差別からの解放のたたかいとは完全に無縁な存在であり、いまや、権力、行政の手先そのものだということ。だからこそ、浪速（西成）、飛鳥をはじめとした部落大衆のたたかいの道筋は「府連を守れ」では断じてなく、また、要求の自粛などでも断じてなく、本部派・府連の革命的解体＝全国連の創立であり、全国連の創立を通した差別徹底糾弾闘争（対行政、対権力）の歴史的復権ということでなければならない。
　すべての部落大衆は、解放同盟本部派の屈服と裏切りを弾劾し、たたかう部落解放運動を今こそよみがえらせよう。